*本レポートは、クリプトアナリストである仮想NISHI（ @Nishi8maru ）氏が、CoinPostに寄稿した記事です。
ビットコイン（ BTC ）は、12日から13日朝にかけて急落した。背景には、米国とイランによる14時間に及ぶ和平交渉が決裂したことに加え、その後、米軍がホルムズ海峡を逆封鎖するとの報道が伝わったことがある。
さらに、トランプ大統領はホルムズ海峡において暗号資産や中国元などを用いてイラン政府に通行料を支払った船舶は通航を認めないとの趣旨を発言しており、中東情勢を巡る緊張感が一段と高まっている。
こうした混乱を受け、これまで90ドル程度で落ち着いていた原油のデリバティブ市場は一時105ドルを突破した。原油価格の高騰はマイナーの採算悪化を通じてビットコインの重荷になりやすく影響を受けている。
デリバティブ市場に目を向けると、成行注文に起因するアクティブOI（未決済建玉）はほぼ解消されている（下画像赤枠）。これは、足もと下落局面において、デリバティブ市場を起点とした追加的な売り連鎖が生じにくい状態にあることを示している。
また、成行注文のフローを見ると、価格そのものは下落している一方で、本日未明にかけては現物市場を中心に比較的大きな買いが確認されている（下画像青枠）。外部環境の悪化によって価格は押し下げられているものの、現物主体の押し目買い意欲は一定程度残っている状況である。
さらに、オーダーブック（板情報）を確認すると、現値より上の価格帯に並ぶ指値注文は薄く、上方向へ価格が走りやすい需給構造となっている。売り圧力が一巡した局面では、比較的短時間で大きく反発する余地を残しているといえる。
オプション市場では、プット・コール・レシオ（PCR）が低下している（下画像黄矢印）。価格が下落しているにもかかわらずPCRが低下していることは、市場参加者が依然として先行きに対して強気姿勢を維持していることを示唆している。
足もとのビットコイン市場は、地政学リスクの高まりとホルムズ海峡の混乱に伴う原油高の影響を受け、下押し圧力の強い展開となっている。加えて、日曜日でも取引可能な市場であることから、週明け月曜日の各市場オープンを前に、いったん法定通貨の保有比率を高めようとする動きも重なっているとみられる。
ただし、市場の内部環境を見る限り、反発余地は大きい。デリバティブ由来の売り連鎖が起こりにくく、現物市場では買いが入り、板の上値は軽い。加えて、オプション市場でも投資家心理は極端に弱気へ傾いていない。このため、イラン情勢が改善に向かう、あるいはホルムズ海峡を巡る混乱が和らぐような材料が出れば、ビットコインが急反発する可能性は十分にあると考えられる。
