米グーグル・クアンタムAI（Google Quantum AI）などの研究チームは1日、仮想通貨の量子リスクと対応策に関する論文を発表し、各ブロックチェーンの耐量子計算機暗号（PQC）への移行状況を網羅的に分析した。同論文内に明確なランキングの記載はないものの、ブロックの生成時間や採用する基本暗号規格等の基準に基づき、各銘柄の具体的な脆弱性と防衛ステータスが細かく分類されている。
現在、すでにPQCへの完全な移行を完了している銘柄グループとして、クアンタム・レジスタント・レジャー（QRL）、モチモ（Mochimo）、アベリアン（Abelian）の3つの特化型プロジェクトが挙げられた。これらは量子コンピュータの脅威を前提に設計されており、他のブロックチェーンにおける移行モデルの先行事例として位置付けられている。
次いで準備状況が業界内で先行している層として、アルゴランド（ALGO）、 XRP 、ソラナ（ SOL ）が明記された。これらのネットワークはPQCプロトコルの実験的な早期展開をすでに開始しており、将来的な強固な防衛体制の構築に向けて動き出している。
一方で、時価総額首位のビットコイン（ BTC ）は、約10分というブロック生成時間の長さが足かせとなっている。そのため、1,200から1450の論理量子ビットを持つ初期の量子計算機によるトランザクション実行中の「On-Spend攻撃」に対して、極めて脆弱であると指摘された。
これに対し、イーサリアム（ ETH ）は12秒、ソラナは400ミリ秒と生成時間が短いため、送金傍受が行われる確率は相対的に低いと評価されている。ジーキャッシュ（ ZEC ）の75秒やドージコイン（ DOGE ）の1分といった生成時間の相対的な短さも、トランザクションの未確定時間を奪う一定の防壁として機能する。
しかし、世界最大のスマートコントラクト基盤であるイーサリアムの口座モデルやスマートコントラクト機能には、アカウントに保管された静止状態の資金を狙う「At-Rest攻撃」の実質的なリスクが存在する。関連する約1,500億ドル規模に及ぶ現実資産（RWA）トークンなどが標的となる可能性があり、エコシステム全体への深刻な波及が懸念されている。
ただし、同ネットワークのレイヤー2（L2）にあたるスタークネット（Starknet）については、量子耐性の備わったハッシュベースのプロトコルを採用しており、独自の防衛基盤を有することが強調された。
また、カルダノ（ ADA ）においてもステーキングキーや投票キーのローテーション機能により、PQC完全移行までの部分的なリスク軽減措置が施されている。
量子リスクへの危機感が高まるなか、未対応の大規模コミュニティでは基盤層における水面下の対応が活発化している。ビットコインでは量子攻撃の脆弱性を軽減する新たなスクリプトタイプ「P2MR（BIP-360）」をめぐる議論が進行中である。
また、イーサリアムにおいても次期アップデートに向けたプロトコル改修の予備検討が始まっている。ポスト量子署名スキームを実装するプリコンパイルを導入するための「EIP-7932」提案が行われるなど、根本的な解決に向けた開発が推進されている。
論文は、暗号解読に特化した本格的な量子計算機（CRQC）の登場時期は不確実であるとしながらも、すべての脆弱な仮想通貨コミュニティに対し、遅滞なくPQCへ移行する緊急性を強く訴求している。特に、ユーザーが秘密鍵を紛失した約230万BTC（24兆円規模）に及ぶ休眠資産は事後的な救済が不可能であり、今後はデジタル資産の強制的なサルベージに関する法的枠組みの整備も不可避になると予測した。
