仮想通貨調査機関Delphi Digitalが2月1日に公開したセクター別ダッシュボードによると、過去1年間で価格が上昇したアルトコインはわずか6%にとどまり、全体の平均下落率は70%に達した。同機関はこの状況を「アルトコインにとって困難な1年」と評している。
詳細データによれば、セクター別では特に新興分野の下落が顕著となっている。モジュラーブロックチェーン関連トークンの平均下落率は83.78%、プラットフォーム・フレームワーク系は90.42%と壊滅的な数値を記録した。
主要レイヤー1トークンも54.62%の平均下落、ミームコインは70.32%下落するなど、ほぼすべてのカテゴリーで大幅な下落が見られた。
一方、ビットコイン（ BTC ）市場支配率は現在約60%前後で推移しており、依然として高水準を維持している。アルトコインシーズン指数は1月初旬に一時55まで上昇し3カ月ぶりの高水準を記録したが、その後は再び低下傾向にある。「アルトコインシーズン」と判定される75の基準には程遠い状況が続いている。
市場分析機関は、ビットコインETFを通じた機関投資家の資金がビットコインやイーサリアムなど主要銘柄に集中する一方、数千に及ぶアルトコインには流動性が十分に回らなかったことが、この極端な二極化を招いたと分析している。加えて、多くの新規トークンが実質的な差別化や実用性を欠いていたことも、資本の選別を加速させた要因とされる。
Moonrock Capital創始者サイモン・デディック氏は、2026年Q1後半からQ2にかけてアルトコイン市場の勢いが強まる可能性があると予想。ただし、本格的な「アルトコインシーズン」の到来には、流動性の改善とマクロ経済環境の好転が必要との見方が多い。
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