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Base、アプリ戦略を「取引優先」に転換 社交機能重視に批判受け

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Baseの共同創設者ジェシー・ポラック(Jesse Pollak)氏は14日、Base Appの戦略を大幅に見直すと発表した。今後はソーシャル機能よりも取引機能を最優先し、様々な資産への需要喚起と流通促進を図る。

昨年7月のアプリ公開以降、数十万人のユーザーが資産の作成、取引、保存、決済、開発に利用してきたが、ユーザーからの明確なフィードバックを受けて方向転換を決断した。

主な批判として、アプリがソーシャル機能に偏りすぎて従来型Web2に近く、ユーザーが求める多様な資産取引を十分にサポートできていない点が挙げられた。

また、高品質な資産への取引需要が強いこと、フィード機能がアプリ、株式、予測市場、ソーシャルトークンなどオンチェーンで起きているあらゆる情報を網羅すべきとの声も寄せられた。

これを受けてBaseアプリは3つの調整方針を発表した。第一に取引機能を優先構築し、全ての資産クラスへの資本流入を促進する。

第二により多くの高品質資産をオンチェーン化する。第三に「金融優先」のユーザー体験を採用し、金融機能の基盤の上にソーシャル機能を重ねる形とする。コピートレード、フィードトレード、リーダーボードなどの機能開発を継続する予定だ。

ポラック氏は「Base Appを全ての資産を取引・利用するための最高のアプリにする」と述べ、この戦略転換によってBaseエコシステムへより多くの資本とユーザーを呼び込むことが期待される。

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Baseアプリは2025年7月に発表され、12月に140カ国以上で展開された。コインベースウォレット(Coinbase Wallet)のリブランド版として、ソーシャル、取引、決済、DeFiなど多様な機能を統合。オープンプロトコル上で構築され、投稿やコンテンツが全てトークン化されユーザーは直接収益を得られる仕組みとなっている。

Baseチェーンは2023年8月にローンチされたイーサリアムのレイヤー2ネットワークで、2025年10月にTVL(預かり資産総額)が56億ドル超のピークに達し、L2 DeFi市場の約47%を占めている。

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