ビットコイン9万ドル台回復、今年最大規模のショートスクイーズ発生

暗号資産（仮想通貨）市場では、ビットコイン（ BTC ）は前日比+5.29%の1BTC=92,876ドルに。

イーサリアム（ETH）やドージコイン（DOGE）など、時価総額上位の主要アルトコインも軒並み上昇した。

暗号資産（仮想通貨）先物市場では、昨今のトランプ関税ショックを巡るリスクオフ局面で積み上がっていたショートポジション5.17億ドル相当がロスカット（強制清算）された。これは3月2日に次ぐ今年2番目の規模である。

ビットコイン（BTC）の最近の反発は、米株指数との相関性低下（デカップリング）および米ドル安を背景としているとの見方が広がっている。

ビットコインは従来、マクロ経済イベントによる株式市場の下落局面で高い連動性を示してきたが、近時はその相関が弱まりつつある。専門家からは「米中貿易摩擦の影響で、金（ゴールド）とともに中国資金の避難先として機能している」との分析も出ている。

トランプ大統領がパウエルFRB議長に対し景気下支えのための利下げを強く求めたうえ、パウエル議長の解任検討報道が流れたことで、中央銀行の独立性への懸念から株式市場や米ドルは売り圧力が強まった。

これに対しトランプ大統領は記者団に「解任の意図はない」と否定に追われる展開となった。また、同大統領が中国との貿易摩擦において強硬姿勢を取らない方針を示したこともあり、先物相場は上昇。ベセント財務長官による「米中関税対立は持続不可能であり、緩和が期待できる」との発言も市場心理の改善に寄与している。

ビットコインETFの資金フローが4月中旬の急激な流出から回復の兆しを見せている。

4月15日に7,640万ドルの純流入を記録したスポットビットコインETFは、翌16日には一転して1億7,110万ドルの大幅な資金流出に見舞われた。

しかし、その翌日17日には1億690万ドルの資金が再び流入。イースター休暇明けの取引が再開した21日（月）には、3億8,130万ドルという大規模な資金流入を記録し、4営業日合計で3億9,500万ドルという高水準に達した。

ビットコイン価格も資金流入と連動する形で上昇。週半ばは84,000ドル前後の狭いレンジ内での推移が続いていたが、21日には87,506ドルまで急伸した。

市場心理を支えた要因としては、米証券取引委員会（SEC）が72件の仮想通貨関連ETF申請を審査中と発表したことやパウエルFRB議長を巡るトランプ政権の発言とドル安が挙げられる。

特に21日の資金流入では、ARKのARKB ETFが1億1,610万ドルで最大の純申込額を記録し、フィデリティのFBTCやグレイスケールのBTCWも高い資金流入を達成した。

関連： 仮想通貨取引所ランキング｜プロ厳選の実績と評判で徹底比較